補聴器でも聞こえなくなったら、次は人工内耳？
山田New York Timesに「補聴器だけでは不十分な時（When a Hearing Aid Isn’t Enough）」という記事がありました。以下の文章は、記事の内容を参考にしつつ、私が調べた情報も織り交ぜて新たな記事として書いております。
米国の専門医でも「人工内耳」という解決策にはたどり着きづらい
キティ・グルツマッハーさんは10年間難聴と戦い続けますが、ついに補聴器だけでは音がほとんど聞こえなくなり、大勢での外出を避けるようになり、教会に行くのさえやめてしまいました。
グルツマッハーさんは聴覚専門家（Audiologist）に相談しますが解決策を提示できず、自力でノースウェスタン・メディスンの人工内耳というソリューションにたどり着きます。
人工内耳も数ヶ月のリハビリが必要
内耳の細胞が高音を中心に欠落してしまうことが、加齢性難聴の主な原因ですが、人工内耳はこの細胞の欠落を「耳に入ってきた音を電気的な信号に変換して脳に送る」ことで補います。
補聴器も実はそうなのですが人工内耳もつけたら終わりではなく、より鮮明に聴こえるようになるために数ヶ月のリハビリと適応期間が必要です。
人工内耳手術の多い米国
記事では『「中等度から重度」の難聴を抱える対象成人のうち、実際に手術を受けるのは10％未満だという』とあります。
中等度以上の難聴の10％近くが人工内耳の手術を受ける？ さすがに驚きましたが「対象成人」というところが肝で、中等度難聴という条件に加えて文章聞き取りテストの正答率が60％以下であるという条件なども必要になります。
元々正答率の基準は「40％以下（かなり聞き取りが悪い人しか対象にならない）」という厳しい条件でしたが、2022年9月に「60％以下」に緩和されたためより多くの人が対象になりました。
NYTの記事では「対象者の90％」以上が人工内耳をつけてないというニュアンスでしたが、それでも米国では成人の人工内耳手術は年間8,500件以上も行われており、日本の年間700〜800件（成人のみ）と比較すると人口比を考えても米国の方が約4倍（かそれ以上）多いという数字になります。
人工内耳費用もある程度、もしくはほとんどカバーされるケースも
ちなみにメディケア制度があるため、人工内耳にかかる費用750万円〜1,500万円の80％ほどは公的医療保険によってカバーされます。プラスアルファで民間の保険（Medigapなら概ね）に加入している場合には、免責額（約4万円）以外は全額がカバーされます。
＜neumo 若林龍成メモ＞
記事にもあるように補聴器や人工内耳もつけて終わりではなくトレーニングが必要です。弊社neumoのキクモアという聴覚脳を鍛えるトレーニングは、人工内耳を使用してる方や補聴器ユーザも参加してくれています。
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